バイクのABSが義務化に

ABSが作動していないとNG

車よりも導入が遅れていたバイクのABSですが、2021年10月から全面的に義務化されました。
この制度はバイクを売る側に適用されるものですので、これからバイクを買う人が心配する必要はありません。
しかし、バイクに付いているABSを作動できない状態にしていると、それが故意でないとしても違法になってしまいます。

ABSの義務が適用されて以降に作られたバイクには、基本的にABSが付いています。
それは上述したとおりですが、これを「自分には必要ないから」などと取り外してしまっては、もちろんユーザー自身の責任です。
もともと付いているABSを取り外すことは不正改造ですし、検問等でそれが発覚すると道交法違反になってしまいます。

気をつけたいのが、故意にABSを作動させないようにしている場合だけでなく、ユーザー自身が知らなくても故障などで作動していない場合にも処罰の対象となることです。
ただ検査の際は、ABSが実際に作動しているかどうかを調べるのではなくABSの警告灯をチェックします。
警告灯が点いている状態はNGと覚えておきましょう。

ABS義務化の対象になるバイク

具体的にどのバイクが対象となるかですが、そのバイクの生産時期によります。
まず、新型車の場合、生産されたのが2018年10月1日以降なら対象です。
一方、並行輸入車や新型車以外の継続生産車は、2021年10月1日より後に生産されたバイクが対象になります。

なお継続生産車というのは、モデルチェンジなどなく引き続き以前の状態で生産されたバイクのことです。
少なくも現在販売されている（51cc以上の）新車にはもれなくABSが付いていますので、購入段階では気にしなくてもよいでしょう。

上記の日付以前に生産されたバイクに乗っている場合は、そのバイクに初めからABSが付いていないのであれば気にしなくてかまいません。
ABSが義務化されたといっても、以前に生産されたバイクにまでさかのぼって適用されるわけではありませんから処罰されることはないです。

しかし、義務化にかかわらずもともとABSが装着されているバイクの場合、その生産時期がいつであれABSが常に作動している状態であることが求められます。
つまり「このバイクは2018年以前に生産されたモデルだから」といっても、それにABSが装着されている場合、ABSの警告灯が点いていると処罰されるということです。
実際に作動するかどうかではなく、警告灯の点灯がチェックポイントであることに注意しましょう。

ABS義務に該当しない例外も一部あり

競技に特化したオフロードバイクやトライアルバイクは例外です。
またそういう特殊なバイクでなくても、たとえばサーキットでしか走行しないなど公道を走らないのであればABSを取り外しても問題ありません。